オプション取引の限月・期先について - オプション取引が分かる金融取引入門

基本的に先物取引やオプションには株の銘柄のような存在として限月があります。例えば
現物株の場合は、株式市場に上場している全ての銘柄が投資対象となります。



一方、オプションの場合は、オプションの特性として将来のある特定の日に特定の価格で
取引する権利を売買します。ここでいう特定日とは月に一回設けられています。



これを限月といいます。オプション取引の場合、直近の2ヶ月とそれ以外の3、6、9、12月
のうち直近2ヶ月の第二金曜日（第二週目の金曜日ではありません)の前日を取引最終日
とし、これを権利行使日といいます。基本的には4限月制となっております。



例えば8月末の相場では、株式の銘柄ごとに9月、10月、12月、そして、翌年の3月を限月
とするコールおよびプットオプションが実際にオプション市場で取引されます。



そうした状況下で、9月の取引最終日の翌日には、11月を限月とするオプションが設定され
ますので、この時点で4限月が維持されます。つまりポジションを建てた時点からズレます。



そして、先物でも株価指数オプションでも、直近の限月のものを期近といいましてもっとも
取引量が多いのが特徴です。それ以外の限月のものを期先といいます。



こうしたことから、取引最終日が近づくにるつれて、次の限月に取引が移る傾向がありまし
て株券オプションの場合も、この傾向は今後も変わりません。



そして、オプション取引の大家である米国のシカゴオプション取引所（CBOE）では、LEAPS
とよばれる3年以内の長期オプションもここでは導入されているわけですす。また、LEAPS
はCBOEでのオプション取引銘柄の約１割がその対象となってます。