オプション取引は株式投資のように個別銘柄をいつまでも保有し続けることが残念ながら
できません。
先物取引と同様に予め決められた期間内に必ず決済しなければなりません。
基本的に毎月各銘柄の決済期日があります。そして、決済期日前後は、オプション市場
のみならず金融市場全体が大きく影響されるため動きが活発になります。
株式オプションの取引を行ううえで、もし取引対象銘柄が株式分割や公募増資などが行わ
れた場合には権利落ち日などに、株式分割比率などに基づいて権利行使価格が調整され
ることになります。この点には十分注意する必要があります。
また、同時に調整後の値段を基準として、最も近接する権利行使価格とそれを中心にした
上下各二本の権利行使価格が5本新たに設定されます。
これを権利行使価格の特別設定といいます。上述した通り、オプション取引には株式投資
や
外国為替証拠金取引(FX)などにはない独自のルールが存在します。
これもオプション取引の一つの大きな特徴であり魅力でもあるわけですが、いかんせん慣
れるまでは非常に複雑なシステムに思えるので投資家によっては敬遠されがちです。
実際のオプション取引のルール自体は非常にシンプルなのですが、オプション取引の用語
自体が非常に難しいので、複雑な金融商品と誤解されがちです。
実際に、この点がオプション取引の人気拡大を妨げていると思います。こうした面をクリア
にすることによって、一般の個人投資家の市場参加が期待できると思うのですが、そうす
るとやはりオプション取引の魅力が半減してしまうことになるかもしれませんね。
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