先物取引やオプションには限月といものがございます。現物株式は、毎日価格変動する
一つ一つの銘柄が取引の対象商品とです。
一方、オプションは将来のある特定日に特定の価格で取引する権利を売買する金融商品
として特性があるので、その特定日は月に一回設定されており、これを限月といいます。
オプション取引の場合、直近の2ヶ月とそれ以外の3、6、9、12月のうち直近2ヶ月の第二
金曜日の前日を取引最終日（権利行使日）とする4限月制となっております。
例えば8月末の相場では株式の銘柄ごとに9月、10月、12月、翌年3月を限月するコール
及びプットオプションが実際にオプション市場で取引されていることになります。
そして、9月の取引最終日の翌日には、11月を限月とするオプションが設定されることと
なりますので、4限月が維持されます。
なお、先物でも株価指数オプションでも、直近の限月のもの（これを期近といい、それ以外
の限月のものを期先といいます）が最も活溌に取引される傾向にあります。
このため、必然的に取引最終日が近くなると、次の限月に取引が移る傾向があります。
そして、株券オプションも、この傾向は今後も変わることは基本的にはないと思います。
また、アメリカのシカゴオプション取引所（CBOE）では、LEAPSとよばれる3年以内の長期
オプションも実際に導入されています。
LEAPSはCBOEでのオプション取引銘柄の約１割が対象となってます。
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